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不妊治療TOP妊活のお役立ち情報不妊治療の保険適用とは?メリット・デメリットをわかりやすく解説

不妊治療の保険適用とは?メリット・デメリットをわかりやすく解説

コラム
2023.03.08

20224月から不妊治療が保険適用になったことは皆さんご存じかと思います。

保険適用になったことで、自己負担額が減りメリットも大きいかと思います。

保険適用になる条件やデメリットなど、ご説明させていただきます。

不妊治療は20224月から保険適用の対象

20224月以降、新たに保険適用の対象となった治療法は以下のとおりです。

人工授精

人工授精とは、女性の排卵の時期に合わせて、パートナーの精子を子宮内に注入する方法です。

通常のタイミング法の場合、精液が入る場所は子宮の手前となる腟の部分です。

それに対して人工授精では精子を子宮内へと直接注入するため、卵子との受精の場に到達する精子の数が増える可能性があります。

 

精子を子宮に注入したあと、妊娠までの流れは、自然妊娠と同じです。そのため、人工授精は自然妊娠に近い治療方法です。

 

体外受精

体外受精とは、体外に取り出した卵子とパートナーの精子を受精させ、その後受精卵を培養し、できた胚を子宮に移植する方法です。 

人工授精で妊娠が成立しなかった場合や、卵管性不妊、男性不妊、その他機能性不妊の方が適応となります。

 

体外受精とは・対象者や治療方法・手順、成功率について

<顕微授精>

顕微授精とは、主に受精障害がある方に対して行う手技で精子を針で直接卵子内へ注入し、受精を促す方法です。

もともと体外受精は、女性側から取り出した卵子に精子を振りかけること(従来法 conventional法)で受精卵を得ます。顕微授精では運動が良好な精子を選んで卵子へ注入します。上記の従来法で受精しなかった例などが対象となります。しかし、必ず受精するということではありません。

 

第三者の精子や卵子を用いた治療などは対象外

第三者の精子や卵子を用いた医療は対象外となっています。保険に限らず、現在行うことができません。

現在国会で議論されており、今後の動向が注目されます。

 

妊治療の保険適用になる条件とは?

対象となる年齢や適用回数は?

タイミング法や人工受精などのいわゆる一般不妊治療に関しては年齢制限がありません。ただし、体外受精などの生殖補助医療に関しては対象となる年齢制限があり、治療開始の時点で女性が43歳未満であることが必要です。

 

また、保険が適用される回数は、女性が40歳未満の場合は子ども一人に対して胚移植の回数で最大6回まで、40歳~43歳未満の場合は最大3回までとなっています。

 

女性の年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることや、43歳を過ぎると体外受精で出産に至る割合が5%以下になること、母体合併症のリスクの上昇などが、年齢制限を設ける理由でもあります。

 

不妊治療を行い、子どもを持ちたいと考えている方には、早めに不妊治療専門クリニックを受診することをおすすめします。

 

不妊治療が保険適用されることによるメリット

最も大きなメリットは治療費の負担が3割となり、経済的負担が少なくなる点です。

 

今までは不妊治療(特に体外受精など)は高額なことが多く、妊娠したくても、金銭的に難しいという方もいらっしゃいました。

そのため今までよりも金銭的な壁が少なくなり出産を前向きに考えることができる可能性があるかもしれません。

 

不妊治療が保険適用されることによるデメリット

医療の標準化

たびたび議論になっておりますが保険適用のデメリットの一つは医療の標準化が起こることです。

不妊といっても原因は様々です。卵管によるものなのか、ピックアップ障害なのか、精子の問題、受精の問題、胚質の問題、着床の問題、などなど多岐にわたります。

今までは、患者様それぞれに合わせた治療ができたとしても、保険適用後は、全員同じ標準の治療となります。

そのため、標準的な方法で解決(妊娠に至る方)するかたは問題ありませんが、いわゆる難治性不妊の方などは打てる手立てが減ることにより、十分な対応ができない可能性があります。

適応外の薬剤など

これまで不妊治療で使われていた薬の中で、一部保険適用外となったものもあります。保険適応下においては使えない薬があることにより、いままで行えていた治療ができなくなる可能性があります。

 

助成金制度よりも負担が大きくなる場合もある

今までは、特定不妊治療助成制度という体外受精などにかかる治療費を最大30万円まで支給する助成金制度がありました。

しかし、今回の保険適用でこちらの制度はなくなるため、例えば、40万円かかる治療で30万円の助成金を受け取った場合、実質の負担は10万円になりますが、保険適用の場合は3割の負担になるので12万になります。この場合、従来の制度よりも2万円負担額がむしろ多くなります。

不妊治療の保険適用の経過措置について

東京都福祉保健局ホームページより抜粋

https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/kosodate/josei/funin/keikasochi.html

 

不妊治療に関するご相談は松本レディースIVFクリニック

当クリニックは、「赤ちゃんが欲しいのになかなかできない」と悩んでいらっしゃる方のための不妊治療専門クリニックです。

妊娠しにくい方を対象に、不妊原因の探索、妊娠に向けてのアドバイス・治療を行います。

1999年に開業し、これまで、不妊で悩んでいた多くの方々が妊娠し、お母様になられています。

 

当院の特徴につきましてはこちらをご参照ください

https://www.matsumoto-ladies.com/about-us/our-feature/

まとめ

20224月より不妊治療が保険適用となったことで大きな転換を迎えました。

保険収載になるということは金銭的な内容の変化にはとどまりません。

メリットも大きいと思いますので、正しくご理解いただくことが大切かと思います。

皆様の願いが叶うことを心より願っております。

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監修医師情報

原口 広史
専門 日本産科婦人科学会産婦人科専門医
日本産科婦人科学会産婦人科指導医
日本生殖医学会生殖医療専門医
生殖・内分泌
子宮内膜症
子宮腺筋症
着床

お子さんが欲しいという希望や、なかなかできないという悩みに、少しでも手助けできるよう心がけています。
是非、いらっしゃって下さい。

経歴
2006年 東京大学医学部医学科(理科3類)卒業
2007年 焼津市立総合病院
2009年 東京大学医学部附属病院
2010年 焼津市立総合病院
2011年 河北総合病院
2012年 東京大学大学院医学系研究科生殖・発達・加齢医学専攻博士課程
2015年 日本学術振興会特別研究員 DC
着床関連の研究に従事
2016年 大学院博士課程卒業 医学博士
2016年 日本学術振興会特別研究員 PD
2017年 東京大学医学部附属病院 助教
2019年 東京大学医学部付属病院
生殖グループ 総ハウプト
2020年 松本レディースクリニック/リプロダクションオフィス 常勤医師
2021年 松本レディースリプロダクションオフィス 院長
2023年 松本レディースIVFクリニック 院長
田中 智基
専門 日本産科婦人科学会産婦人科専門医
生殖・内分泌
着床

受診や治療自体がストレスにならないように心がけています。
なかなか授かれない状況で不安や悩みが多い方もいらっしゃると思います。
心折れずに次の一歩を踏み出し続けましょう。
お二人がゴールにたどり着けるように精一杯サポートさせていただきます。

経歴
2011年 東京大学医学部医学科(理科3類)卒業
2011年 東京大学医学部付属病院
2013年 焼津市立総合病院
2018年 松本レディースクリニック/リプロダクションオフィス 非常勤医師
2020年 同 常勤医師
2021年 松本レディースリプロダクションオフィス 副院長
2023年 松本レディースIVFクリニック 副院長
2018年6月に改正・施行された「医療広告ガイドライン」に基づき、当ページは医師免許を持った松本レディースグループの医師監修のもと掲載しています。
医療広告ガイドラインの運用や方針について詳しくはこちら、当院の在籍医師一覧はこちらをご覧ください。
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