
不妊治療は、治療方法や通院頻度、費用の幅が大きいため、「どこまで保険でできるのか」「回数に制限はあるのか」「自己負担はいくらくらいかかるのか」と不安を感じる方も少なくありません。
2022年4月の制度改定により、人工授精や体外受精を含む生殖補助医療は、一定の要件を満たす場合に保険診療として実施できるようになりました。現在ではこの制度のもとで治療が行われており、費用面の見通しは以前より立てやすくなっています。
一方で、保険診療には年齢や回数の考え方、混合診療の制限など、事前に理解しておきたいポイントもあります。今回は、人工授精・体外受精の保険適用について、対象や回数の取り扱いを整理して解説します。
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2022年4月から人工授精・体外受精は保険適用に
2022年4月の制度拡充により、人工授精や体外受精を含む生殖補助医療が保険診療の対象となりました。それ以前は主にタイミング法のみが保険適用であり、人工授精や体外受精は実費診療が中心でした。現在は保険診療の枠組みの中で治療が行われており、費用面でのハードルは以前と比較すると下がったといえます。ただし、保険診療には以下のような特徴があります。
・原則として混合診療(保険診療と自費診療の同時実施)は認められない
・生殖補助医療(体外受精・顕微授精)には年齢および胚移植回数の上限がある
・医師と相談のうえで治療計画を立てる必要がある
保険診療で治療を進められるかどうかは、年齢やこれまでの治療歴、検査結果などを踏まえて判断されます。詳しくは一度クリニックでご相談ください。
こちらもチェック:不妊治療の保険適用とは?メリット・デメリットをわかりやすく解説
人工授精の保険適用について

人工授精とは、排卵する可能性の高い日に精液を採取して病院に持参し、精子を遠心分離して子宮内に注入する治療法です。タイミング法よりも精子が移動する距離が短くなるため、軽度の男性因子がある場合や、性交障害などでタイミングが取りづらい場合に選択されます。
メリット
・不妊原因によっては、タイミング法より妊娠率が高くなる可能性がある
デメリット
・妊娠率が大きく上昇する治療ではない
・人工授精当日に時間を作る必要がある
(男性は当日朝に自宅採精できることが多いが、女性は処置を含め2〜3時間程度必要)
費用(目安)
超音波1〜3回+処置代5460円:1周期当たり1万円程度
(薬を使用するかしないか等で金額は前後します)
年齢・回数について
人工授精には、体外受精のような明確な回数上限は設けられていません。
体外受精の保険適用について

体外受精とは、卵子を体外に取り出し、パートナーの精子と受精させて受精卵を培養して、発育した胚を子宮に戻す治療です。
体の外で受精を行うことから体外受精と呼ばれます。
メリット
・他の治療法と比較して妊娠率が高い
・胚を凍結保存できた場合、次回以降もその時点の年齢の胚を用いて治療を進められる
デメリット
・通院回数が多くなりやすい
・人工授精より費用負担が大きい
費用(目安)
各ステップでどれくらい薬を使用するか、何個採卵、凍結できるかにより金額は大きく変わりますが、採卵から胚凍結までで10〜15万、胚移植で5万円程度が目安です。
回数制限について
体外受精では、胚移植の回数に保険上の上限あります。
・40歳未満:胚移植6回まで
・40歳以上43歳未満:胚移植3回まで
※43歳の誕生日以降は保険適用の対象外となります。
※採卵そのものには回数上限はありませんが、保険診療では治療計画の中で進める必要があります。
また、「凍結胚が残っている場合は保険で採卵ができない」という単純な制限があるわけではありません。実際には治療計画や医学的判断のもとで進められますので、具体的な進め方は医師と相談して決定します。
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まとめ
人工授精や体外受精は、現在では保険診療の枠組みの中で実施可能な治療法です。ただし、体外受精には年齢および胚移植回数の上限があり、治療計画を立てながら進めていく必要があります。
妊娠率は年齢の影響を大きく受けるため、状況に応じた適切なタイミングでのステップアップが重要です。保険適用で治療を進める場合は、事前に必要な検査を行い、医師と相談のうえで治療計画を作成します。
まずは一度クリニックを受診し、ご自身が対象となるか、どのような流れで治療を進めていくかなどご相談ください。