
女性の社会進出が進む中で、結婚や出産の年齢は年々上昇しています。仕事をしている女性にとって、責任ある役割を担う時期と妊娠適齢期が重なるケースも少なくありません。
子供が欲しいと思ったときに自然に妊娠すれば理想的ですが、うまくいかない場合には不妊治療を検討することになります。その際に多くの方が不安に感じるのが「仕事と両立できるのか」という点です。
今回は、不妊治療と仕事の両立の実情や、両立が難しいとされる理由、そして両立のためのポイントについて解説します。
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松本レディースIVFクリニックは、
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不妊治療の基本的な流れ
①タイミング法
排卵が予測される時期に性交渉を行う(「タイミングをとる」と言います)方法です。排卵日をより正確に推定するために、数回超音波で卵胞の大きさを計測したり、中々卵胞が育たない場合は必要に応じて排卵誘発剤を使用することもあります。
メリット
時間的・費用的負担が少ない。
デメリット
妊娠率が比較的低い。
こちらもチェック:タイミング療法について
②人工授精

タイミング法と同様に排卵日を推定し、そのタイミングに合わせて採取した精子を処理し、精子を遠心分離して子宮内に注入する方法です。タイミング法よりも精子の移動距離が短くなるため、軽度の男性因子や性交障害がある場合に有効とされます。
メリット
不妊原因によってはタイミング法より妊娠率が高くなる。
デメリット
妊娠率の大幅な向上は期待しにくい 人工授精当日にスケジュール調整が必要。
(男性は自宅採精であれば当日朝採取できること、女性は病院の指定した時間から処置完了まで2〜3時間程度必要)
こちらもチェック:人工授精について
③体外受精(顕微授精)

体外受精とは、卵子を体外に取り出し、精子と受精させた後、受精卵(胚)を培養し、育った胚を子宮に戻して着床を促す治療です。体の外で受精を行うので体外受精といいます。
主な流れ
A) 卵巣刺激:内服薬や注射で複数の卵子を育てる
B) 採卵:腟から卵巣に針を刺し、卵子を採取
C) 受精:精子の状態により、体外受精(ふりかけ法:シャーレの中に採取した卵子と調整した精子を置き、自然に受精させる)、または顕微授精(針で卵子の中に精子を直接注入する)を行い、受精させる
D) 胚培養:受精卵(胚)を育てる
E) 胚凍結:受精後3日〜5、6日目の時点で育った胚を凍結
F) 胚移植:一度凍結した胚を融解し、子宮の中に戻す
メリット
現状の不妊治療の中では最も高い妊娠率が期待できる。胚がいくつか凍結できた場合、2人目以降の治療でも凍結ができた年齢の妊娠率が期待できる。
デメリット
通院回数が多くなりやすい。費用が他の治療法に比べて高額になる。
こちらもチェック:体外受精について(IVF)基礎知識や流れ
不妊治療と仕事を両立している人の割合は?

厚生労働省「平成29年度「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査より
不妊治療を経験または検討している方のうち、「仕事と両立している(両立を考えている)」人の割合は53.2%、
一方で「仕事との両立ができなかった(または難しい)」と回答した人の割合は34.7%となっています。
また、NPO法人FINEの行った「仕事と不妊治療の両立に関するアンケートによると、不妊治療と仕事の両立をできている人の中で、95.6%の人は「両立は困難」と感じている結果もあります。
つまり、多くの方が仕事と治療を両立しながらも、何らかの負担やストレスを抱えながら治療と仕事を行っている現状です。
実際には、
・仕事または治療を辞めた
・雇用形態を変更した
などの選択をする方も少なくありません。
その背景には、
・将来の育児や生活費の不安
・転職直後は休みが取りにくい
・産休・育休などの制度面
・治療しても必ず妊娠できるとは限らない
といった複合的な要因があります。
不妊治療の現状とは
日本では、2020年に6,0381人が生殖補助医療(体外受精)により誕生しており、これは全出生児(840,835人)の7.2%、つまり約14人に1人の割合にあたります。さらに、人工授精やタイミング法まで含めると、不妊治療によって子供を授かった数は、これ以上に多いとと考えられます。
また、「不妊ではないか」と不安を感じたことがあるカップルは39.2%とされており、これはカップル全体の約2.6組に1組の割合です。実際に不妊の検査や治療を受けたことがある、あるいは現在受けているカップルは22.7%で、カップル全体の約4.4組に1組の割合です。
このように、不妊治療は決して特別なものではなく、多くの方にとって身近な選択肢となっています。
一方で、仕事と両立しながら治療に取り組む方も増えていますが、その負担は決して小さくありません。両立を目指しながらも、どちらかを諦めざるを得ないケースや、両立できていても通院やスケジュール調整に気を遣い続けている方が多いのが実情です。
ストレスなく仕事と不妊治療を両立できている方は、決して多くはないという現実があります。
不妊治療と仕事の両立が難しい主な理由

厚生労働省
平成29年度「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」より
厚生労働省のアンケートでは、仕事と不妊治療が両立できなかった方に対し、その理由について回答を得ています。
その結果、「精神的な負担の大きさ」「通院回数の多さ」「体調・体力面で負担」が上位に挙げられています。
①精神面での負担が大きい
不妊治療が保険適用となり社会的な認知が進んできていますが、実際の通院頻度や待ち時間については、経験者でなければイメージしにくい側面があります。
人工授精や体外受精へとステップアップすると、通院回数は増える傾向にあり、「生理2〜3日目に受診してください」「2日後に再度来院してください」といったように、急に予定が決まることも少なくありません。その都度、休みやシフトの変更を申し出る必要があり、職場への配慮や調整に気を遣う場面が増えます。仕事の繁忙期には通院すること自体が難しいケースもあります。
こうした状況が繰り返されることで、精神的な負担が蓄積しやすくなります。さらに、治療は先が見えにくく、思うように結果が出ない時期には、周囲の何気ない言葉に傷ついてしまうこともあります。自分より後に結婚した同僚が先に産休に入るなど、職場での立場や人間関係に悩むという声も少なくありません。
②通院回数が多い
タイミングや人工授精であっても、卵胞の発育がゆっくりな場合には、排卵誘発剤を使用しながら超音波で経過を確認する必要があります。そのため、1周期あたり3〜4回程度の通院が必要になることがあります。人工授精では、当日の処置に向けて時間を確保する必要もあります。
さらに、体外受精へとステップアップすると、より細かく卵胞の発育を確認する必要があるため通院回数は増加します。採血の待ち時間なども含めると、1回あたりの受診時間も長くなりがちです。また、自然周期で採卵から移植までを1周期で行う場合には、1か月の間に5〜7回以上の受診が必要となるケースもあります。これらの通院日は予め決められているわけではなく、一般的には生理開始後2〜3日目の受診を起点に、その後は卵胞の発育状況によって決まるため、スケジュールが立てにくい点も負担となります。
③体調、体力面で負担が大きい
不妊治療の安全性は年々向上していますが、体への負担が全くないわけではありません。薬の使用により副作用が出ることや、卵巣が腫れることで生活に制限が生じる場合もあります。また、採卵では腟から卵巣に針を刺す処置を行うため、まれではあるものの出血や感染が起こり、それらに対する治療が必要になることもあります。
さらに、副作用がない場合でも、決められた時間に内服や注射、腟錠を使用する必要があり、時間的な制約が生じます。仕事中にこれらの対応ができるか不安を感じる方もいらっしゃいます。
加えて、仕事をしたうえで1か月に数回の通院が必要となり、1回あたり数十分から数時間と、移動時間もかかるため、体力的な負担も積み重なっていきます。
他にも、自宅や職場から病院が遠いと、移動時間の負担が大きくなる方がいます。特急や新幹線、飛行機を利用して通院する方もいますが、どこの病院も待ち時間が読めないため、予定通りに診察が終わらないことも少なくありません。
また、会社や職業によっては勤務前後の通院が難しく、休日に合わせて固定する必要があります。しかし、生理開始日や卵胞の発育は日程を調整できないため、最適なタイミングでの受診が難しくなる場合もあります。
さらに、仕事自体のストレスが大きい場合には、治療との両立がより難しく感じられることもあります。
なお、男性側は通院頻度こそ比較的少ないものの、人工授精や体外受精の採卵日にはの朝に採精する必要があるため、夜勤や出張との調整が求められます。
不妊治療と仕事を両立したいなら、松本レディースIVFクリニックへ相談を
当クリニックは、「赤ちゃんが欲しいのになかなかできない」と悩んでいらっしゃる方のための不妊治療専門クリニックです。
妊娠しにくい方を対象に、不妊原因の探索、妊娠に向けてのアドバイス・治療を行います。
1999年に開業し、これまで、不妊で悩んでいた多くの方々が妊娠し、お母様になられています。
当院の特徴につきましてはこちらをご参照ください。
https://www.matsumoto-ladies.com/about-us/our-feature/
まとめ
今回は、不妊治療と仕事の両立について解説しました。特に体外受精の採卵周期では通院頻度が増え、急な受診が必要になることも多く、仕事との調整が重要になります。 一方で、クリニック選びや治療方法の工夫によって負担を軽減できるケースもあります。通院しやすい立地や診療時間、自己注射の導入なども両立のポイントになります。まずは、ご自身のライフスタイルに合った治療が可能かどうか、通院先の病院に相談してみることが大切です。